連日のニュースでもよく聞くようになった仮想通貨。
でも日本円とどうやって交換すればいいのかわからない。
換金したいけど、できるだけ手数料がかからない換金方法が知りたい。
そのあたりがはっきりわからないと、仮想通貨に手を伸ばすのは怖いですよね。
今回は、いまさら聞けない仮想通貨の換金方法、手数料や税金のようなコストの仕組みも踏まえて解説します！
目次からササッとチェック
換金可能な仮想通貨とは
当たり前のことを言いますが、日本円で購入できる仮想通貨は、日本円に換金することができます。
でも実は、それだけに止まらない場合があります。
国内の仮想通貨取引所で購入できる主な通貨
仮想通貨を日本円で購入できた場所で、日本円に換金できなかったら通貨取引は成立しませんからね。
日本国内の仮想通貨取引所で直接日本円に換金が可能な通貨は
ビットコイン(BitCoin・BTC)
主な取引所：ビットフライヤー、コインチェック、GMOコイン、ザイフなど
ビットコインキャッシュ(BitCoin Cash・BCH)
主な取引所：ビットフライヤー、コインチェック、GMOコイン、ザイフなど
イーサリアム(Ethereum・ETH)
主な取引所：ビットフライヤー、コインチェック、GMOコイン、DMMコインなど
イーサリアムクラッシック(Ethereum・ETC)
主な取引所：ビットフライヤー、コインチェックなど
ネム(NEM・XEM)
主な取引所：コインチェック、ザイフなど
リップル(Ripple・XRP)
主な取引所：コインチェック、GMOコイン、ビットバンクなど
リスク(LISK・LSK)
主な取引所：ビットフライヤー、コインチェックなど
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主な取引所：コインチェックなど
オーガー(Augur・REP)
主な取引所：コインチェックなど
ファクトム(Factom・FCT)
主な取引所：コインチェックなど
ライトコイン(Lite Coin・LTC)
主な取引所：ビットフライヤー、コインチェック、GMOコインなど
モナコイン(Mona Coin・MONA)
主な取引所：ビットフライヤー、モナコインなど
Zキャッシュ(Zcach・ZEC)
主な取引所：コインチェックなど
ダッシュ(Dash・DASH)
主な取引所：コインチェックなど
ただし、コインチェックに関しては事件以降、取引を中断しているので、通貨によって随時取引再開という状態です。
トークンは日本円に換金可能なのか
仮想通貨のアルトコインの中には、トークンと呼ばれる種類の通貨があります。
これはICOやDappsで企業や団体が独自に発行した仮想通貨です。
取り扱われる取引所が主に海外にあるため、あまりメジャーではありませんが、一部日本の取引所でも換金可能なトークンがあります。
トークンを換金できる国内取引所
Zaif
通貨：ザイフトークン(ZAIF)、ペペキャッシュ(PEPE)、コムサ(CMS)、カウンターパーティー(XCP)、ビットクリスタル(BCY)、フィスココイン(FSCC)など
FISCO
通貨：フィスココイン(FSCC)、カウンターパーティー(XCP)、カイカコイン(CICC)、ネクスコイン(NCXC)など
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仮想通貨の中には海外の取引所でしか購入することができないものがあります。
恐らく既に保有している人は、お分かりかとは思いますが、仮想通貨を別の仮想通貨に換金していくことで日本円に換金できる仮想通貨に替えることができます。
この際の取引には、税金はかからないとされています。
基本的に税金が発生するタイミングは、仮想通貨が日本円に換金されたときです。
ただし仮想通貨の取引には、取引所が手数料を課す場合があります。
仮想通貨の換金方法
実際に仮想通貨を換金するにはどのような方法があるのかを解説します。
日本円を換金できるカタチにする
換金とは、すなわち通貨を取引することです。
ですので、基本的には仮想通貨の売買は、仮想通貨取引所内の販売所か取引所を利用することになります。
まずは、手元の日本円を仮想通貨に換金するために、仮想通貨取引所に口座を開設することからスタートします。
口座を開設し、入金をすることで仮想通貨と日本円を換金できるルートが初めてできた、と考えてください。
このとき仮想通貨の口座に入金することで手数料がかかることが多いです。
その手数料は入金元の銀行や換金する仮想通貨取引所によって異なります。
販売所か取引所を使う
仮想通貨の換金には
どちらも仮想通貨を売買できる場所ですが、似ているようで違う点があります。
販売所は、仮想通貨取引所が保有している仮想通貨をユーザーに対して売買行為を行う場所です。
そして取引所は、ユーザーが保有している仮想通貨をユーザー同士で売買行為を行う場所です。
前者は、売買手数料が交換ギャップとして反映されており、後者に比べ購入する費用が割高になります。
仮想通貨で決済する
仮想通貨を仮想通貨として使う、こう言うと何か不思議な感じですが、本来仮想通貨も通貨なので決済手段として利用することができます。
ビットフライヤーやコインチェックには、仮想通貨をQRコードでやり取りできるツールが備わっています。
例えばビットコインですと、ビックカメラや提携店舗で仮想通貨を決済手段として使用できるので、取引所から銀行へ出金手続きをして数日待つということもないです。
ただし、注意したいポイントは、物品の購入は決済のタイミングで法定通貨に換金したとみなされます。
ですので所得となった場合、税金が発生します。
さらに、提携店舗側が手数料として仮想通貨を差し引く場合があり、法定通貨に換算すると数千円規模ということもあるようです。
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上にも書いたように、QRコードで仮想通貨の送金ができるため、仮想通貨の欲しい人に直接仮想通貨を送金し、現金を手渡しでもらうという方法があります。
ですがこれは法的にグレーだと考えています。
あくまで税法上の考え方ですが、額によっては贈与税や譲渡所得税などがかかってくる場合があります。
しかし、現金の移動は記録が残らないので、よほどの高額な取引でない限り摘発は難しそうだと見ています。
もし行う場合は良識の範囲で、自己責任でお願いしたいと思います。
仮想通貨の換金方法のまとめ
仮想通貨の換金は、限られた取引所でしかできませんが、それも行政の対策が前向きに進んでいるという証拠だと思います。
やはりマネーロンダリングができる可能性もある分野ですから、仮想通貨の換金は金融庁が認可した取引所を使うことが望ましいと考えます。
